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ロンシール工業(株)は、抗ウイルス性床材「CTシリーズ」、「CTシリーズ Sコレクション」において、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の抗ウイルス効果を確認したと発表した。
同社の抗ウイルス性ビニル床材は、特定のウイルスを24時間で99％以上減少させる効果が確認されており、またアルコールや次亜塩素酸ナトリウムなどに対する耐薬品性も付与、さらにワックス不要でメンテナンス費用が削減できるなど機能性も兼ね備えており、病院や福祉施設、文教施設などで広く使用されている。
抗ウイルス性については、2021年3月に抗ウイルス加工SIAAマークを取得しているが、今回一般財団法人日本繊維製品品質技術センターの試験により、新型コロナウイルスについても1時間で99％の減少が確認された。
■試験概要
試験機関：一般財団法人日本繊維製品品質技術センター
試験方法：ISO21702
試験株：Severe acute respiratory syndrome coronavirus2（SARE-CoV-2）JPY/TY/WK-521（NIID分離株)
試験対象：CTシリーズ、CTシリーズ Sコレクション
作用時間：1時間、24時間
試験結果：作用時間1時間でウイルス減少率99％以上、作用時間24時間でウイルス減少率99％以上
ロンシール工業のホームページ
(株)トミタは、フランスの革新的ファブリックスブランド「メタフォール／ヴェレル ドゥ ベルヴァル」の2022年新作コレクション「MOONLIGHT（ムーンライト）」を、3月23日（水）に販売開始した。
「メタフォール／ヴェレル ドゥ ベルヴァル」は、神秘的な色とデザイン、特徴的なテクスチャ−で欧米のインテリアデザイナーに高く評価されるブランド。現在はエルメスのテキスタイル部門に属し、光沢のあるタフタやベルベッド、繊細なテクスチャーのシアーなどフランスの感性が輝く斬新で華麗なファブリックを展開している。
新作「MOONLIGHT」は、大胆でファッション性の高いコレクションで、フランスの伝統的手法「savoir-fair（サヴォアフェール／技術）を駆使しながら、オーガニックコットン、再生コットン、リサイクルポリエステルを使用するなど環境にも配慮している。アイテム数は8デザイン89点。
トミタのホームページ
(株)ニチベイは、避難所やイベントなど幅広い用途に利用可能な軽量簡易組立式ブース「ユニライトパネル」を4月１日（金）に新発売する。
「ユニライトパネル」は、工具不要で簡単に組み立てられる組立式ブースで、パネルが軽量のため１人でも15分程度で組み立てが可能。高さ1800mmのパネルを隙間なく連結できるためプライバシー性も高い。1ブースの保管に必要なスペースは、幅600mm×高さ1850mm×奥行200mm程度と保管にも場所を取らない。
カラーはホワイトとブラックの2色。
「ユニライトパネル」デジタルカタログ
https://dbook.nichi-bei.co.jp/unilightpanel/book/
ニチベイのホームページ
東京ミッドタウン・デザインハブ（構成機関：(公財)日本デザイン振興会、(公社)日本グラフィックデザイン協会、多摩美術大学 TUB）は、東京ミッドタウン・デザインハブ第96回企画展「Gマークの住まいデザイン」展を、4月7日（木）～6月12日（日）の期間、東京ミッドタウンで開催する。
同展では、これまでにグッドデザイン賞（Gマーク）を受賞した全国の住宅の中から、提案性や革新性などにおいてグッドデザイン賞審査委員から高い評価を得た28住宅をピックアップされる。一般的な戸建住宅や集合住宅に加えて、店舗や銭湯、地域の人が利用できる食堂を備えた住宅や、サービス付き高齢者住宅、さらに最近注目されている木造建築の高層化に挑んだ集合住宅など特色ある住宅が紹介される。
また会期中にトークイベントの開催を予定している。入場無料。
■「Gマークの住まいデザイン」展
会期：2022年4月7日（木）～6月12日（日）
会場： 京ミッドタウン・デザインハブ
主催： 東京ミッドタウン・デザインハブ
展示内容：グッドデザイン賞受賞住宅28件の紹介
東京ミッドタウン・デザインハブのホームページ
(株)矢野経済研究所は、このほど「2021年住宅リフォーム市場規模」（1～12月計）について、6兆9011億円（前年比5.7％増）と推計数値を発表した。
2021年の住宅リフォーム市場は、2020年から新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が度々発出されるなど、外出自粛がある意味「通常生活」となるなかで、2020年秋口以降のリフォーム関連支出が増加し、市場が拡大した。「withコロナ」のなかで家族との時間の充実を図ったり、テレワークなど在宅勤務への対応によりコロナ禍前と比べると在宅時間の長時間化に伴う「住環境」に対する関心の高まりが、リフォームをはじめとする住宅・住環境関連への再投資に寄与したことが市場拡大の要因と考えられる。
分野別にみると、「設備修繕・維持関連」分野が前年比8.6%増と大きく伸長した。一方、「家具・インテリア等」分野は昨年の大幅増の反動からか同8.3％減となった。また、「増改築工事（10平米超＋10平米以下）」分野は同2.7％減であった。
なお、2022年の住宅リフォーム市場規模は、約6.5～7.0兆円で推移するものと予測する。コロナ禍が落ち着いた2021年10～11月はリフォーム以外の支出（レジャー・旅行・飲食等）が増えたことでリフォーム関連支出が低迷した。2022年が前年よりも感染状況が落ち着いた場合、2022年の住宅リフォーム市場はボトムの6.5兆円で着地するものと予測する。
一方、プラス要因としては、団塊ジュニア世代の持ち家がリフォーム適齢期・需要期に差し掛かり、設備交換を中心とした住宅リフォームがベース需要として増加するものと予測すると、市場は6.5兆円からさらに拡大する可能性を秘めている。さらに、建材費・工事費の上昇も市場規模にはプラス要因として寄与するが、住宅リフォーム需要を鈍らせる要因ともなりかねないため、その動向には注意を要する、としている。
矢野経済研究所のホームページ